マイホームを持ちたいという気持ちが芽生えたとき「まず何をすればいいのかわからない」という方は少なくありません。
住宅の種類や予算、住宅ローン、補助金制度など、検討すべき項目は多岐にわたります。
この記事では、マイホーム購入を検討し始めた方に向けて、すべきことや手順、注意点をわかりやすくまとめました。
マイホームがほしいと思ったらすべきこと
マイホームがほしいと思ったら、建築または購入するまでにさまざまなことを決めて、計画を立てることが大切です。ここでは、マイホームがほしいときにすべきことを8つご紹介します。
住宅のタイプを決める
マイホームがほしいとき、住宅のタイプを決める必要があります。
タイプによって、築年数や価格、住むまでの流れなどが異なるので、タイプごとの特徴を知っておきましょう。
一戸建て・マンション
一戸建ては、土地と建物を自分の資産として手に入れられるメリットがあります。建物以外の土地のスペースを確保すれば、駐車場や庭などとして活用が可能です。
マンションのように、毎月管理費を支払ったり、数年ごとに更新費を支払ったりする必要がありません。
マンションの場合は、セキュリティ対策がすでに施されている物件が多いです。複数の住人が長期間住むことを想定したうえで造られる建物なので、共有部分を含めた設備グレードを高く設定するケースが多く、耐久性や耐火性にも優れています。
新築・中古
新築は、土地を選んだり設計図を作成したりする段階から、自分の好みを取り入れられます。中古と異なり、過去に人が住んでいたということがないので、内装がきれいで人が使った形跡がない点が魅力です。
また、導入する設備の種類やグレードも選べるので、設備の性能にこだわりたい方におすすめです。最新設備を導入することで、より快適な暮らしを実現できるでしょう。
中古は、過去に人が住んでいたり築年数が進んでいたりすることから、新築よりもリーズナブルな価格で購入できる点がメリットです。
築年数よりも土地の広さや価格を重視したい場合は、新築よりも中古をおすすめするケースがあります。
また、中古でもリフォームすれば、新築と同じように内装や外装をきれいにできます。物件本体の価格とは別にリフォーム費用がかかってしまいますが、新築を購入するよりも価格を抑えられる可能性があるでしょう。
庭を楽しむモダンスタイルの家 福井県／(株)ライフ・コア デザインオフィス
注文住宅・建売住宅
注文住宅は、間取りや内装を細かく自分好みにできるメリットがあります。マイホームを建てる土地を選ぶことからはじめるので、自分が住みたい地域にマイホームを建てたい方におすすめです。
ただし、土地を決めて間取りなどを確定させる必要があるので、マイホームに住めるまで想定以上に時間がかかる可能性があります。工務店や建築会社との打ち合わせの回数も人によって異なるので、聞いておきたいことがあればメモしておくことがおすすめです。
建売住宅は、すでに建物が完成している、または建築が予定されているところを購入します。自分で土地を探したり設計図を作成したりする段階を省けるので、マイホームに住むまでの時間が短い点が魅力です。
ただし、注文住宅のように間取りや内装などを細かく決められないので、こだわりを強く持っている方にとっては妥協しなければいけない可能性があるでしょう。
すでに建築されていれば、実際に暮らすことをイメージしながら内覧することがポイントです。
土地を探す
マイホームを建築する土地を持っていない方は、土地を探す必要があります。マンションの場合は土地を購入する必要がありませんが、新たに住宅を建てたい場合は土地の購入を検討しておきましょう。土地を探す際、広さや商業施設までの距離、日当たり、近隣の住宅との距離などを確認することがポイントです。建物の広さだけではなく、駐車スペースや庭などの広さを確保することも大切です。
また、周りの建物を考慮したうえで日当たりがよいか、隣人とのトラブルに発展することがないか、などのポイントも確認しておきましょう。ペットを飼っている場合や子どもがいる場合は、物音が隣人からのクレームにつながらないか考慮する必要があります。
斜里岳と裏山を望む家～北海道移住計画～ 北海道／(株)千葉工務店
必要な費用や税金を把握する
マイホームを手に入れる前に必要な費用は、住宅ローンの借り入れにかかる手数料や税金などがあります。新築の場合は本体価格の3%〜6%ほど、中古の場合は6%〜9%ほどの諸費用が必要です。
基本的に住宅ローンでは借りられないので、現金で用意する必要があります。具体的には、以下の費用が必要です。
●印紙税や登記費用
●不動産取得税
●仲介手数料
●住宅ローン手数料
●団体信用生命保険料
●火災保険料
不動産取得税は要件を満たして手続きすれば軽減措置を受けられたり、住宅ローンの手数料を設けていないところがあったりします。
また、マイホームを手に入れてからも、火災保険更新料や固定資産税などがかかります。
5年や10年ごとにマイホームのメンテナンス費用もかかるので、住宅ローンの支払いだけでなく、普段から計画的に費用を積み立てておくとよいでしょう。
貯蓄に余裕がある場合は、頭金を用意するとよいでしょう。頭金の目安は、建物の本体価格の2割以上です。頭金を多く用意すればするほど、住宅ローンの月々の支払額を安く抑えられるメリットがあります。
予算を決める
マイホームを手に入れるとき、入居費用や生活予備費、将来の貯蓄などを残したうえで、予算を決めることがポイントです。
入居費用は、家具や家電などの新生活をはじめるのに必要な費用を指します。生活予備費は、けがや病気、災害などで働けなくなったときに備える資金です。
将来のための貯蓄は、子どもの教育費や車の購入費用などが含まれます。
これらの貯蓄以外で頭金として出せる金額を明確にすると、予算がより明確になるでしょう。
また、住宅ローンの返済額は、住宅金融支援機構の調査（2024年度）による平均23.2%というデータからも、年収負担率25%以内なら安心の目安といわれています。
年収から借り入れできる金額を算出してから、予算を決めることもおすすめです。その際、毎月返済できる金額であるか確認することが大切です。
ただし、家族構成や将来の支出予定によって適切な割合は異なるため、個別のライフプランに合わせたシミュレーションを行いましょう。
出典：独立行政法人 住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」（https://www.jhf.go.jp/about/research/loan_flat35.html）
住宅ローンの返済計画を立てる
住宅ローンを組む場合は、無理なく返済できるか確認しながら計画を立てましょう。月々支払う返済額を算出し、問題なく支払い続けられるか、定年までに支払い終えられるか、などのポイントを確認することが重要です。
借り入れる金額だけではなく、頭金や返済金利も決めておくとスムーズに手続きが進むでしょう。頭金が多ければ多いほど、月々の返済額が軽減されますが、貯蓄が減ってしまうという点を考慮する必要があります。
返済金利は、変動型と固定型の2種類があります。変動型ははじめ低金利が反映されますが、社会情勢などによって金利が上がってしまうケースがあるでしょう。
毎月の支払額を固定したい場合は、固定金利を選択することがおすすめです。
最適な時期を見極める
新築の場合は、着工から竣工までに4か月〜6か月ほどかかるケースが多いです。そのため着工時期まで逆算し、住みはじめたい時期に合わせて調整するとよいでしょう。
ただし、夏や冬の着工は、激しい高温や厳しい寒さによってコンクリートが固まるときにひび割れが起こるおそれがあるほか、凍害を受けたコンクリートの強度が下がってしまうケースがあります。
そのため、4〜5月、または10〜11月に着工工事を行うことがおすすめです。住みはじめたい時期を参考にするだけではなく、丈夫な基礎をつくるために最適な時期を見極めることも大切です。
また、1月1日時点で固定資産税が発生してしまうので、直前に建てるよりも1月1日以降に完成したほうがよいでしょう。建物と土地のそれぞれに固定資産税が発生し、建物は完成するまで発生しません。
家族が増える予定の方は、引っ越し時期と出産時期が被らないようにするとよいでしょう。引っ越しのときは荷運びなど労力がともなうため、万が一のことを避けるためにも、出産時期を避けると安心です。
物件を見学して比較検討する
住宅を購入する場合は、さまざまな物件を見学するほか、展示場に訪れて各工務店や建築会社の特徴を比較することがポイントです。比較する際、事前にどの部分を確認しておきたいか、比較したい箇所はどこかなどを明確にしておきましょう。
たとえば、リビングや寝室、キッチン、浴室など各部屋の広さや配置を確認しましょう。リビングの場合、設置する家具の大きさによって、狭く感じてしまうケースがあります。各部屋からの生活動線をイメージしながら、見学することがポイントです。
また、どのような設備が付けられているかを確認しましょう。とくにキッチンや浴室、トイレなどの水回りは、使い勝手のよい設備が搭載されていると快適な暮らしにつながります。
シューズクローゼットやウォークインクローゼットなどの収納を確認する際、家族の人数に合った収納場所を設けられているか確認しましょう。小さい子どもがいる場合は、子どもの手が届く場所に収納場所があるかを確認することがポイントです。
そのほか、暑い夏や寒い冬も快適に過ごせるか、耐震性に優れているかも着目しましょう。工務店や建築会社によって、断熱性や気密性、耐震に対するこだわりなどが異なるので、家族が安心して暮らせるビルダーを見つけることが大切です。
工務店や建築会社を探す
新築の場合、工務店や建築会社を探す必要があります。依頼したビルダーによって、デザインの特徴や工法、価格帯などが異なります。
自分がどの部分を重視したいか明確にしておくと、依頼したいビルダーが見つかりやすいです。
建築時だけではなく、アフターサービスの充実度も確認しておきましょう。建築後にトラブルがあっても、直ちに駆けつけて対応してくれるか、保証が充実しているか、などのポイントを確認することが大切です。
住宅展示場を見学し、わからないことがあれば直接会社関係者の方に話を聞くのもおすすめです。内装や外装などを目で見られるので、建てたい家のイメージが浮かびやすいでしょう。
補助金や税制優遇を確認する
住宅を建築したり購入したりする場合、補助金が交付される可能性があります。2026年現在、国が実施している主な補助金制度は以下のとおりです。
●住宅省エネ2026キャンペーン（みらいエコ住宅2026事業など）
●ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業
●LCCM住宅整備推進事業
●地域型住宅グリーン化事業
自治体独自の制度も多様で、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）などの省エネ住宅への助成をはじめ、解体費用の補助、耐震建て替え支援、子育て世帯や移住者を対象とした給付金などがあります。
制度ごとに申請時期や要件が異なるため、早めに確認しておくことが大切です。
また、新築住宅では要件を満たすことで、住宅ローン控除、登録免許税、不動産取得税、固定資産税といった各種税金の軽減措置が受けられます。
そのほか、建物の構造や性能によって維持コストを抑えることも可能です。たとえば、耐火性能が高い住宅は火災保険料が、耐震等級が高い住宅は地震保険料がそれぞれ割引されるケースがあります。
鉄骨造や鉄筋コンクリート造、あるいは高い耐震基準を満たす住宅は、長期的なランニングコストの軽減につながります。
出典：国土交通省・経済産業省・環境省「住宅省エネ2026キャンペーン」（https://jutaku-shoene2026.mlit.go.jp/）
出典：環境省「脱炭素志向型住宅の導入支援事業（みらいエコ住宅2026事業）について」（https://www.env.go.jp/earth/earth/ondanka/building_insulation/GX-house_00003.html）
出典：国土交通省「住宅の省エネ化への支援強化策（令和7年度補正予算案の閣議決定）」（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000310.html）
出典：財務省「火災保険など住まいの保険に関する参考資料」（https://www.mof.go.jp/financial_system/fiscal_finance/shinsai/syousai.html）
出典：損害保険料率算出機構「火災保険の構造級別について」（https://www.giroj.or.jp/ratemaking/fire/structure/）
出典：財務省「地震保険の制度概要」（https://www.mof.go.jp/financial_system/fiscal_finance/shinsai/index.html）
出典：厚生労働省・国土交通省「住宅性能表示制度に基づく耐震等級と地震保険」（https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000105.html）
マイホーム購入の注意点
住宅を購入する流れを把握したうえで、実際に後悔しない選択をするためには、いくつかの注意点を事前に確認しておくことが大切です。
ここではとくに見落としがちな3つのチェックポイントを解説します。
立地や周辺環境を確認する
物件を検討する際、間取りや価格に目が向きがちですが、立地や周辺環境は暮らしの質を左右する重要な要素です。通勤・通学の利便性はもちろん、スーパーや病院など日常生活に必要な施設が近くにあるかどうかも確認しておきましょう。
とくに注意したいのは、昼間だけでなく夜間や週末など異なる時間帯に現地を訪れることです。昼は静かでも夜になると人通りが少なくなる、あるいは週末は交通量が増えるといった変化は、一度見ただけでは気づきにくいものです。
また、周辺環境の「将来の変化」にも目を向けておく必要があります。近隣に大型施設や道路の建設計画がないか、市区町村のハザードマップで自然災害のリスクはどうかといった点も、長く住み続けることを前提に確認しておきたいポイントです。
用途地域についても調べておくと、数年後に景観や生活環境が大きく変わるリスクを減らすことができます。
購入後の維持費を考える
マイホームにかかる費用は、購入時の価格だけではありません。購入後も継続的な費用が発生することを見越して、あらかじめ資金計画に組み込んでおく必要があります。
毎年かかる固定資産税・都市計画税のほか、一戸建ての場合は外壁や屋根の塗装、水回り設備の交換など、定期的なメンテナンス費用が必要です。
一般的に外壁や屋根の塗装は10〜15年を目安に行うとされており、1回あたり数十万から数百万円規模になることもあります。 マンションの場合は管理費や修繕積立金が毎月発生するため、住宅ローン以外の支出も含めた月々の収支をシミュレーションしておくことが欠かせません。
「住宅ローンの返済額は今の家賃と同じくらい」と思っていたとしても、維持費まで含めると実際の負担は想定より大きくなるケースがあります。購入前に初期費用だけでなく、10年・20年単位でかかるコストまで見通した試算をしておくと安心です。
セキュリティ対策を講じる
マイホームを選ぶ際は、防犯面のチェックも忘れないようにしましょう。とくに一戸建ての場合、侵入されやすい経路がないかを確認することが大切です。
死角になりやすい裏口や、足場になりやすい塀・駐車場付近、窓の位置や鍵の種類などは、実際に現地を歩きながら確認すると効果的です。
セキュリティ対策は、建物の構造に合わせて選ぶことが重要です。センサーライトや防犯カメラの設置、窓への補助錠の追加など、自分の生活動線や家族構成に合った方法を組み合わせると、より効果的に対策できます。
マンションであれば、オートロックの仕組みや管理体制、エントランスから各住戸までの防犯設備を確認しておきましょう。
また、近隣の治安状況も事前に調べておくことをおすすめします。昼夜の雰囲気を確認したり、地域の犯罪情報を調べたりすることで、安心して暮らせるかどうかの判断材料にすることができます。
防犯は住んでからではなく、購入を検討する段階から意識しておくことが、後悔しない選択につながります。
マイホーム購入のための情報収集の手段
マイホームの購入を後悔しないためには、注意点を押さえるだけでなく、適切な手段で情報を集めることも重要です。情報収集の方法にはさまざまな種類があり、それぞれ得られる情報と限界が異なります。
手段の特徴を理解したうえで使い分けることが、判断の精度を高めるコツです。
不動産ポータルサイト
SUUMOやHOME'Sなどの不動産ポータルサイトは、エリア・価格帯・間取りといった条件を絞り込んで物件を検索できるため、相場感をつかむのに適しています。
ただし広告目的の情報も含まれるため、特定の物件に固執するより「市場全体の価格帯を把握する場」として活用するのがおすすめです。
気になる物件が見つかったら、現地確認や専門家への相談に進むという流れで使うと効果的です。
SNS
InstagramやYouTubeなどのSNSは、実際にマイホームを建てた人のリアルな施工事例や暮らしのようすを確認できる手段です。
間取りやインテリアのイメージを具体化するのに役立ちますが、あくまで個人の体験談であるため、正確な情報は専門家や公式情報で確認するようにしましょう。
ハッシュタグ検索を活用すると、関心のあるテーマに絞って効率よく情報収集できます。
カタログ
各社のカタログは、住宅性能・デザイン・仕様を自宅でじっくり比較できる手段です。複数社を横断的に確認できるため、展示場に行く前の絞り込みに活用すると効率的です。
ただし掲載内容は標準仕様やモデルケースであることが多く、実際の建築費や仕様とは異なる場合があります。気になる会社を比較検討したうえで、展示場や相談窓口でより詳しく確認するという流れがおすすめです。
住宅展示場
住宅展示場では、写真やカタログでは伝わらない空間の広さ・天井の高さ・素材の質感を実際に体感できます。
複数のハウスメーカーが集まる総合住宅展示場では、一日に複数社を比較できるのも魅力です。ただしモデルハウスは実際の建築より豪華に仕上げられているケースも多いため、標準仕様とオプションの違いをスタッフに確認しながら見学することが大切です。
無料相談窓口
住宅購入に関する無料相談窓口では、住宅ローンの組み方や資金計画、補助金・税制優遇の活用方法など、特定のメーカーに縛られない客観的なアドバイスを受けることができます。
情報を集めるうちに「自分の場合はどうすればいいか」と迷ったときに活用すると、判断の整理に役立ちます。自治体や住宅支援機関が主催する無料セミナーや相談会も積極的に活用してみてください。
見学会
見学会では、住宅展示場のモデルハウスとは異なり、実際の施主が選んだ間取りや設備を等身大で確認できます。
「完成見学会」では内外装の仕上がりや動線・収納の使い勝手を体感でき「構造見学会」では壁の中の断熱材や耐震構造など完成後には見えなくなる部分もチェックできます。
地元の工務店は住宅展示場に出展していないケースも多く、見学会が唯一の実物確認の機会になることもあります。
複数の見学会に参加して比較の軸をそろえておくことで、ハウスメーカーや工務店選びの精度が一層高まります。
まとめ
マイホームの購入は、人生のなかでも大きな決断のひとつです。住宅のタイプや予算の決め方、住宅ローンの返済計画、補助金の確認など、事前に整理しておくべき項目は多岐にわたります。
購入後の維持費や立地環境、セキュリティ対策まで視野に入れたうえで検討を進めることが、後悔のない選択につながります。
情報収集の手段もひとつに頼らず、ポータルサイトやSNS、カタログ、住宅展示場、見学会、無料相談窓口などを段階に合わせて使い分けることが大切です。
ぜひ本記事を参考に、理想のマイホームづくりの第一歩を踏み出してみてください。