断熱等級は、住宅性能のなかでも断熱性を評価するもので、断熱性能が高いほど年間を通して快適に暮らせます。地球温暖化対策のひとつでもあり、外気温と室内温度の差を小さくすることで、余分なエネルギー消費による温室効果ガスの排出を減らす効果も期待できます。 2022年に新たな等級が加わったことを踏まえ、今回は断熱等級について解説します。等級ごとの違いや既存住宅の等級の調べ方もまとめているので、この機会にぜひご覧ください。
断熱等級とは
断熱等級は、正式には断熱等性能等級といい、国土交通省が定める住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）に設けられた、住宅の断熱性能と省エネ性能をランク付けする指標です。 住宅性能表示制度のなかで、温熱環境に関することに該当し、健康かつ快適な暮らしのための室内温度のコントロールや、エネルギーの消費量を抑える性能に対し評価します。
現在は1〜7の等級があり、日本では2025年以降のすべての新築住宅に対し、等級4以上が義務化されます。これから家を建てる際は、断熱等級を意識した家づくりが重要になります。
断熱等級が決まる要素
断熱等級はUA値（外皮平均熱貫流率）とηAC値（イータエーシー値・平均日射熱取得率）の値で決まります。両者は住宅の外皮性能を測る指標であり、8つに分けられた地域区分により、目標とする基準値が異なります。
UA値
UA値は、室内と外気がどれだけ出入りするかを示す指標で、室内から室外に逃げる熱量を算出した数値です。数値が大きいほど室内の熱が外部に逃げていると解釈するため、数値が小さいほど評価が高くなります。 たとえば、東京23区で新築住宅を建てる場合、少なくともUA値は0.87以下、高性能な家を求めるなら0.46以下といった基準になります。なお、これらの基準は地域により異なるので、事前の確認をおすすめします。
ηAC値
ηAC値は、夏場など冷房を使用する時期に、日射熱がどれだけ室内に入りやすいかを示します。数値が大きいほど日射熱が室内に入りやすい状態であり、数値が小さいほど遮熱性能が高いと解釈します。 また、数値が小さいほど冷房効果を維持できるので、一次エネルギーの消費量を削減できます。
地域区分
日本は縦長の地形であり、地域により暑さ・寒さに差があることから、地域の気候を考慮して8つの地域に分けて目標が設定されています。 1地域は旭川市を中心としたエリア、2地域は札幌市、3地域は盛岡市、4地域は仙台市、5地域は宇都宮市、6地域は東京23区、7地域は長崎市、8地域は那覇市を中心に区分されています。
家をこれから建てる場合、地域がどの区分に属するのか確認するとともに、目指す基準を把握することが大切です。なお、2025年以降は等級4、2030年以降は等級5が断熱等級の最低基準になるので、長い目で考えた断熱等級の検討をおすすめします。
断熱等級ごとの違い
断熱等級は、2022年以降1〜7まであり、2025年以降の新築や増改築をするすべての建物には最低基準が段階的に引き上げられることが決まっています。 今後、家を建てる際の重要なポイントになることは間違いありません。ここでは等級3〜等級7について違いをチェックしていきましょう！
断熱等級3
等級3は、平成4年に制定された新省エネ基準（平成4年基準）に沿ったエネルギー削減対策をしている住宅を指します。2024年現在では、ここに該当する住宅も少なくありませんが、今後の基準の引き上げに応じるための対策が必要です。
断熱等級4
等級4は、平成11年に制定された次世代省エネ基準（平成28年基準）に沿った、エネルギー削減対策をしている住宅になります。主に、エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）の基準に相当する程度が挙げられます。 2025年以降は、等級4以上がすべての新築住宅に義務付けられることが決まっています。しかし、2030年にはさらに基準が引き上げられるため、これらを視野に入れた基準の検討が重要です。
断熱等級5
等級5では、ZEH強化外皮基準に沿ったエネルギー削減対策をしている住宅となります。ZEHとは太陽光発電などでエネルギーを作りだし、電気やガスなど家庭内のエネルギー消費量を抑え、実質消費エネルギーをゼロ以下にする概念です。 作った電気のうち、余った電気を電力会社に買い取ってもらうこともできます。 2030年以降は、等級5が最低基準かつ適合することが義務付けられることが決定されています。等級4から5に引き上げた際は、約20％の省エネが見込まれています。
断熱等級6
等級6は、HEAT20のG2の基準を満たすことが必要です。HEAT20とは、一般社団法人20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会のことで、主にUA値をメインとしたG1・G2・G3のグレードを定めており、等級6ではG2の基準を採用しています。 HEAT20の各グレードは、断熱等級での地域区分に対応した指標となっているほか、室温や省エネ、住宅水準などが細かく設定されており、これから住宅を建てる際の参考になるでしょう。検討している方はぜひ、チェックしてみてください。
また、G2は地域区分の1・2地域で冬の室温が15度、そのほかの地域で13度を下回らないことが大まかな基準となっていて、等級4から6に引き上げた場合は30％程度の省エネが見込まれています。
断熱等級7
等級7は、HEAT20のG3の基準を満たす断熱性能を指し、2024年現在では最も高性能な基準です。断熱等級の地域区分で、1・2・7地域の冬の室温が16度、そのほかの地域で15度を下回らないことが求められます。 等級6と室温の基準が1〜2度しか変わりませんが、これらを達成し維持することはなかなか簡単なことではありません。
しかし、将来を見据えて省エネはもちろん健康で快適な暮らしを実現するためには、今から積極的に取り組む必要があるでしょう。等級4から7に引き上げた場合、40％程度の省エネが見込まれています。
断熱等級の調べ方
断熱等級を確認するには、住宅性能表示制度の活用がおすすめです。この制度は、住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づくもので、新築・既存の住宅のどちらでも利用できます。 また、注文住宅の場合は、300平米未満の新築であれば建築士から施主に対し、断熱等級について説明することが義務付けられています。そのため、5等級以上の場合は住宅性能表示制度の利用により確認できるのです。
なお、住宅性能表示制度は、建築前に建築会社との間で制度を利用することを伝える必要があります。このとき、どの程度の性能にするかも決めることが基本となります。
断熱等級が高い住宅のメリット
年間を通して寒暖差が大きな日本では、断熱性が高い住宅ほど健康的で快適な暮らしを実現できます。住宅の断熱等級の基準引き上げは、国をあげて長期的に取り組まれていることですが、高断熱等級の住宅にはどんなメリットがあるのか解説します。
快適な室温を保ちやすくなる
断熱等級が高いということは、屋外の熱や冷気の出入りが少なくなる意味があります。そのため、室内温度の変化を最小限に抑えられ、年間を通して快適かつ健康的な暮らしを実現できることが挙げられます。
ヒートショックのリスクを抑えられる
ヒートショックのリスクを軽減できることもメリットのひとつです。ヒートショックとは、暖かい部屋から冷えたお風呂場に移動するなど、室内の温度差が大きいために血圧が急上昇して、心筋梗塞や脳卒中などを起こすことをいいます。 室内の温度差が小さく、おおむね一定に保たれていれば、こうしたリスクも最小限にできるため、住む人の健康を守ることにもつながるのです。
健康改善につながる
室内への外気の流入が少なくなると、アレルギー症状をはじめウィルスなどの侵入も少なくなります。その結果、風邪をひくリスクの軽減や、アレルギー性皮膚炎や花粉症などの症状も改善できる可能性がでてきます。 また、結露も軽減できるため、カビの発生やダニの温床になる場も抑制できます。その結果、気管支喘息などハウスダストが関与する症状の改善も期待できるでしょう。
さらに、室内温度の変化が小さいことで、手足をはじめとする冷え性の改善や、室内活動の増加により、生活習慣病や認知症、運動不足などのリスクも軽減できます。断熱性の低い住宅に比べて、熱中症を起こしにくくなることも断熱等級が高い住宅のメリットです。
光熱費を節約できる
断熱性能が低い住宅の場合、エアコンで暖めたり冷やしたりした空気が、屋外に逃げやすいため、室内温度を一定に保つことが難しくなります。エアコンは室内温度を設定温度に保とうとするため、余分に電力を消費します。 多くの電気やガスなどを消費するシーンが少なくなれば、結果的に光熱費そのものも削減できるわけです。等級をアップさせた場合、その分省エネにつながります。
家が長持ちする
断熱性を高めるために使用するFPウレタン断熱パネルは、保温性が高く水分にも強いことが特徴です。こうした断熱材を使用することで、建物の腐食を予防する効果が期待できます。室内のみならず壁内の結露を防ぐため、家を長持ちさせられるメリットがあります。
また、断熱材によっては水分だけでなく熱にも強い素材があり、高密度で燃えにくいものを採用すれば、万が一火事になったとしても、全焼や近隣への燃え広がりを防げる点もメリットです。水分に強いことや熱にも強い断熱材を使用することは、長く住める家を造るといっても過言ではありません。
補助金や税制の優遇を受けられる
近年は国をあげて住宅の省エネに取り組んでおり、とくに断熱性が高い家を建てることに関しては多くの補助金制度を用意しています。国のみならず自治体でも補助金事業を行っているところもあり、これらを活用することで費用負担を軽減できます。 また、金融機関によっては省エネ性能が高い家の住宅ローンに対し、金利の優遇や、省エネ基準を満たす場合に借り入れ上限額がアップすることもあります。所得税や固定資産税の軽減につながることもあるので、総合的な費用の負担も軽くなる可能性があります。
ただ、補助金や住宅ローンへの各種優遇は、事前の申請が必要です。そのため、国や自治体の補助金情報をチェックして、どのような準備が必要なのかを把握しておくことが大切です。
断熱等級が高い住宅の注意点
断熱性の高い住宅は多くのメリットがあり、健康的な生活を実現できます。しかし、その一方で気をつけておきたい注意点もあります。
コストが高くなる傾向にある
断熱性を高めるためには、それだけ高性能かつ高機能な断熱材を使わなければなりません。窓も複層ガラスや樹脂サッシを使うなど、これまでとはワンランクもツーランクも優れた素材の採用が不可欠です。 等級の高い住宅を求めるほど、使用する資材や設備の性能・機能も高くなり、購入時のコストも高額になります。しかし、今後長く暮らしていくなかで発生し続ける光熱費も考慮したとき、断熱性の優劣が大きくランニングコストに関わってくるでしょう。
このように、初期コストのみにとらわれず長い目線を持って考えることが、トータルでのコスト削減につながります。
ハウスダストの対策が必要となる
断熱性が高い住宅は、外気が室内に侵入しにくくするために高気密であることが特徴です。高気密な住宅は、室内温度の変化を抑えられる一方で、室内の空気が入れ替わることも少なくなります。 結果的に、ホコリなどをはじめとするハウスダストが溜まりやすくなってしまいます。もちろん、適切な換気と日々の掃除を行っていれば大きな健康被害が出る可能性は低くなります。
ハウスダストは、喘息などのアレルギー疾患の原因にもなるので、十分な換気と掃除が必要になる点は注意したい部分です。
内部結露が発生する可能性がある
断熱性が高い住宅の盲点になるのが、内部結露の発生リスクです。内部結露とは、文字どおり壁のなかで発生する結露のことで、室内からは見えないことからカビの原因になります。 ただし、壁内部の断熱材に隙間を作らないよう施工することや、水分に強い断熱材を選択することで、これらのデメリットは回避できます。施工会社との打ち合わせの際に、しっかりと内部結露についても相談しておくことが大切です。
断熱等級が高い住宅を建てる際のコツ
10年後、20年後の将来を見据えて高断熱の住宅を建てるなら、計画の段階からいくつかポイントを押さえて進めることが大事です。今後、断熱等級の高い住宅が欲しい方はぜひ参考にしてくださいね。
実績のある建築会社に依頼する
住宅建築に携わる会社は数多くありますが、そのなかでも高断熱の家づくりに多くの実績がある会社を選ぶことが重要です。そのなかでも、最新情報に対しアンテナ感度が高く、断熱性能を高めるための知識と経験が豊富な会社だとより安心です。 断熱性を高めると気密性も高まることから、技術的な部分はもちろん、気密測定や換気風量測定などをしてくれるかも事前に確認することをおすすめします。
窓の影響を考える
従来の家づくりは、日当たりを考えて南側に窓を作る傾向が強いです。生活するうえで日当たりのよさは大切ですが、太陽光からの熱が最も入る部分でもあります。そのため、高断熱を意識するなら、窓の大きさや素材にもこだわる必要が出てきます。 断熱性が高い複層ガラスや樹脂窓などを取り入れる、品質にそこまでこだわらないなら窓の数を少なくする、サイズを小さくするといった工夫が必要です。
近年では、小さな窓を複数設け、外観として見てもおしゃれな住宅もありますね。施工会社とじっくり相談して、窓の影響を考えてみてください。
ZEHの基準を満たす
ZEHとは、太陽光パネルを設置して発電し、その電気を生活に使用して、実質的に電気やガスなどの光熱費をゼロにする取り組みです。国内ではこのZEH基準の普及に取り組んでいて、国や自治体でもさまざまな補助金事業を展開しています。 断熱等級でいうと等級5の要件を満たすことになります。ZEH基準を満たす場合、電気やガスなどの光熱費がゼロ、もしくは生活するうえで足りなかった部分のみの負担になります。
また、停電になった場合でも室内の電力を確保できるだけでなく、余った電力を電力会社に売れるといったメリットもあります。
こちらの記事では、マイホームの購入を考えたときに行動すべき9つのことを解説しています。建築や購入の手順も紹介しているため、ぜひあわせてご覧ください。
まとめ
地球温暖化の影響により、世界的に温室効果ガスの排出を抑える取り組みに力を入れている昨今、国内でも住宅の断熱性能のアップや基準の引き上げを行っています。こうした取り組みのなかで、ひとつの基準となるのが断熱性能であり、その指標として用いられるのが断熱等級です。
断熱等級が高い住宅ほど、室内温度の安定や健康へのポジティブな影響があり、快適な生活を確保できるメリットがあります。しかしその一方で、建築コストの高騰や内部結露、意識的な換気など気をつけなければならない点もあります。 今後、段階的に断熱等級の最低基準が引き上げられることも含め、これから住宅を建てる場合は断熱性に重きをおいて検討することが重要です。その際は、国や自治体の助成金事業の利用をはじめ、知識や経験が豊富な実績ある施工会社に相談することが大切になります。
「FPの家」では、高断熱・高気密をはじめ、耐震性・無結露・計画換気など、それぞれが高いレベルかつバランスが取れた、からだにいい家づくりをおすすめしています。徹底した断熱性と高気密にこだわり、水や湿気に強い断熱材「FPウレタン断熱パネル」。経年変化も性能劣化も少ない高耐久の証として、FPウレタン断熱パネルの素材内部について、50年の無結露を保証しています。
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